資料やコラムを作るときにデータの提供元を探すのに困ったことはありませんか？
「なんかそういうデータとかあるんですか？」
「それってあなたの感想ですよね？」
といわれかねない今日この頃です()
そのため参考になる調査結果データを掲載しているウェブサイトを何個かとりあげます。
データドリブンな経営を行うためには業界状況を知るのは必須です。
なお、今回は日本国内のITに関する内容について触れてきたいと思います。
1 株式会社野村総合研究所
2 一般社団法人日本情報ユーザーシステム協会 (JUAS)
3 ガートナージャパン株式会社
4 ヤノ研究所
5 一般財団法人日本情報経済社会推進協会 (JIPDEC)と株式会社アイ・ティ・アール (ITR)
6 まとめ
1.株式会社野村総合研究所
国内企業を対象に「IT活用実態調査（2022年）」を実施した内容です。
デジタル化の成果は中長期の取り組みが必要であること。また、2023年度には49%の企業がIT投資の増加を予測しています。その結果、デジタル化推進で得られている主な効果は、業務の改善や効率化であることを明らかにしました。
2.一般社団法人 日本情報ユーザーシステム協会 (JUAS)
一般社団法人 日本情報ユーザーシステム協会 (JUAS)の企業IT動向調査
企業のIT部門を対象に、IT投資やIT利用の現状と経年変化を調査した内容です。
そして、過去の調査結果なども掲載されています。
3.ガートナージャパン株式会社
ガートナージャパン株式会社の国内のIT子会社の実情に関する調査
日本国内の大手企業のIT子会社の実情に関する調査を提供しています。
この調査結果では、Gartnerは、2023年10月5日に日本国内のIT子会社の実情についての調査結果を発表しました。なお、この調査は2023年5月に行われました。そして、従業員500人以上、売り上げ規模1,000億円以上の企業を対象に実施され、有効回答は300社から得られました。
4.株式会社矢野経済研究所
2022年度以降の国内企業のIT投資額と市場規模に関するデータです。
この屋の経済研究所の調査結果では、2021年度の国内民間企業のIT市場規模は前年度比4.5％増の13兆5,500億円です。また、2022年度は4.0％増の14兆900億円と予測されています。そして、DX（デジタルトランスフォーメーション）への意欲が増加していることを明らかにしています。特にIT刷新に対する意欲が高まっているようです。なお、2022年度以降はデータ利活用やセキュリティ対策などの投資が見込まれ、IT人材の育成にも投資が予想されています。
5.一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 (JIPDEC)と 株式会社アイ・ティ・アール (ITR)
一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 (JIPDEC)と 株式会社アイ・ティ・アール (ITR)による企業IT利活用動向調査2023
情報セキュリティ対策の動向や電子契約利用の増加など、国内企業のIT利活用の動向に焦点を当てた調査です。
このページでは、JIPDECが国内企業の情報セキュリティ対策に焦点を当てて実施する「企業IT利活用動向調査」について説明しています。調査の内容は重視する経営課題や、電子契約の利用状況などです。ほかには、セキュリティ製品や技術の導入状況について。また、業種別、規模別、経年比較を含む分析結果を提供しています。
6.まとめ
今回は主要な調査結果に絞りました。企業によっては調査した結果をPR TIMESやDream Newsなどのプレスリリース媒体を利用し掲載しています。そういった記事に関しては別途コラムにてまとめさせていただきます。
なお、これらの調査結果は日本のIT業界の現状と将来の動向を理解する上で非常に有益です。
特に、国内企業のIT利活用の実態やIT人材の需給状況、IT投資の動向など、多くの重要なテーマについての洞察が得られます。
このような調査は、日本のIT業界に関心を持つすべての人々に提供すべき価値ある情報として捉えられます。また、日本のIT業界は世界的にもその影響力を増しており、国内の動向が国際市場にも大きな影響を及ぼす可能性があります。
このような背景を踏まえ、調査結果を深く理解し、活用することでデータドリブンでより適切な戦略を立てたり、先進的な取り組みを推進する上での参考となるでしょう。
